ファイナンシャルプランナー(FP)のノウハウを結集した、無料のライフプランシミュレーションソフト Financial Teacher System 5

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今後の働き方(年収)の設定

この画面では、将来の働き方・年収を入力します。
将来どのような働き方をするか、何歳まで働くのか、年収はどのように変化していくのか、想像しながら入力しましょう。

世帯主と配偶者のそれぞれで、個別に設定ができます。
退職金の設定も行えます。

今後の働き方(勤労収入の設定)

勤労収入とは、会社員や公務員、自営業やアルバイトなどの働き方で得る収入のことです。
ここで設定した働き方と年収が、老後に受け取る年金額に影響します。
(具体的な年金の計算は、当ソフトが自動計算します)

今後の働き方一覧

この画面で、働き方を入力したり変更できます。
働き方は、次の4種類から選べます。

「アルバイト・パート」「自営業」の2つは、厚生年金にも共済年金にも加入しない働き方を表します。

年齢をあけて、複数の働き方を登録できます。例えば次のようなケースにも対応しています。

 

将来の年収の設定

将来の年収がどのように変化するかを、設定します。

当ソフトでは、様々な年収の予測方法に対応しています。
次の4種類の方法の中から、お好きなものをご利用ください。

日本の平均的な年収上昇率で見積もる

当初の年収額、会社の業種や従業員規模、性別をもとに、年収の全国平均データから統計学的に計算をし、将来の年収を見積もります。最も手軽に年収の予測を行えます
全国の平均年収を見てみると、おおよそ50歳ごろまでは年収が上昇するものの、それ以降は下落に転じています。
これにならう形で、年収が設定されます。

毎年ずっと同じ年収とする

入力した年収額が、以後ずっと続くと仮定して、年収を設定します。
次のような前提の場合には、こちらをご利用ください。

年収金額を詳細に設定する

5年ごとの年収を、具体的に金額を指定して登録します。
会社員の年収の全国平均値や、統計学的に算出したあなたの予測年収と比較しながら、個別に年収を登録できます。

次のような場合に、ご利用ください。

あらかじめこの画面で、業種や企業規模を登録しておくと、 同じ業種や同じ企業規模の年収平均額も参考にできるようになります。

年収上昇率を設定する

当初の年収額を起点として、毎年一定の比率で年収が上昇または下降することをシミュレーションできます。
次のような場合に、ご利用ください。

最初の年収の設定

当初の年収を設定するとき、会社員の全国平均年収の金額を参考にしながら入力できます。
表示されている金額を押すと、その金額を自動的にセットできます。

 

設定した年収の確認

当ソフトで設定した年収額を確認をすることができます。
金額が適切でないと思ったら、設定をやり直すこともできます。

年収入力のポイント

設定する年収には、賞与(ボーナス)の額を含めた金額を設定してください。
また、手取り額ではなく、額面収入(社会保険料と所得税・住民税の天引前の金額)を設定してください。

将来にわたる社会保険料と所得税・住民税は、年齢や家族構成などをもとに、当ライフプランソフト内で適切に計算されます。

社会保険料の計算

キャッシュフロー表に記載の社会保険料は、その年の働き方を考慮し、計算されています。

例えば、働き方に応じて健康保険/国民健康保険、国民年金/厚生年金の保険料(支出額)を計算します。
世帯主や配偶者が扶養される立場になる場合は、それを考慮し、社会保険料が発生しないよう計算されています。

詳しくは、当ソフト内での社会保険料の計算に関してのページをご覧ください。

所得税・住民税の計算

所得税や住民税の額も、当ライフプランソフト内で入力された働き方に基づき、給与所得額・事業所得額を区別したうえで税計算を行います。さらに、年金収入がある場合は、年金の非課税額も考慮して、税金額を計算しています。

税額計算に当たり、 給与所得額、事業所得額、公的年金受給額、扶養控除等を考慮し、実際の確定申告と同等の計算に基づいています。

 
他のライフプランソフトには、社会保険料の額や、所得税・住民税の税額を控除した手取り額が毎年増加する、という前提をおいているものもあります。
しかしこのようなライフプランソフトでは、次のような事情を反映させることができません。

・39歳から40歳になったことで、介護保険料の支払いが発生するので、その分手取り額が減少する
・所得税や住民税の配偶者控除や扶養控除は、家族の人数や年齢により変動する。

当ライフプランソフトでは、社会保険料と税金額を、実際の社会保険制度・税制度に基づいて1年ごとに計算しているため、上記のような問題は発生しません。

退職金の入力

退職金の予定があれば、それも入力することができます。
退職金の金額を具体的に設定することもできますし、会社員の退職金調査データをもとに統計学的に推定した退職金額を設定することもできます。

入力対象となる退職金の種類

この画面では、従業員が退職金の原資を直接支出しない、一般的な会社の退職金を入力してください。確定拠出年金による退職金の場合は、確定拠出年金の設定画面から入力してください。

 


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